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仕事とメンタルヘルスについて

 現代社会において、仕事をしているかたに精神的な不調がでることは珍しくありません。仕事の業務自体が複雑で神経をすり減らすことであったり、職場の上司・同僚・部下・取引先などとの人間関係が難しいものであったりするためです。

 仕事でのストレスに関連してにうつ病、適応障害、パニック障害などさまざまな疾患になることがあり、その場合疾患ごとに治療を検討していく必要があります。

 疾患別のお話は「こころの病気一覧」のそれぞれのページで解説しているため、このページでは主に職場への対応について記載いたします。

 

職場での対応

 職場での負荷が大きく調子を崩した場合に、従業員は職場に対してどのような対応をしたらいいでしょうか。職場で仕事内容や仕事量について相談をしていくこと、いったん休職をして回復に専念すること、どうにもならない場合に退職をしていくことなどが考えられます。それぞれのかたで現実的にとれる対応は異なりますが、特に退職については慎重に検討することがすすめられます。精神的に不調であると、物事のマイナス面が大きくみえ、プラスの面がみえなくなってくることが多くあります。調子を崩していると本来のそのかたならしない選択をとってしまいがちですので、後戻りができない選択については特に慎重になることがすすめられます。私が診察した患者さんでも、「どうにもならなくて仕事を辞めるしかないと思っていた」かたがいったん休職した後に状態改善して復職し、次第に活躍されるようになり「あのとき退職しないでよかった」と振り返るようになったかたはこれまでにたくさんいらっしゃいます。

 「仕事について職場に相談してもどうにもならないのではないか」と考えられるかたもいますが、そもそも相談をしないと負荷が大きく調子を崩していると職場も気がつけないことも多くあり、コミュニケーションをとることでご配慮が可能な場合もよくありますので、ご相談することはすすめられます。

 休職がどれくらいの期間可能であるか、また復職はどのような課程でおこなうかは、職場ごとの就業規則によって定められており、その内容は様々です。一定の期間休職が可能であると規定されていることが多いですが、義務ではないため休職に関する規定がない職場も存在します。そのため休職を検討する場合は、職場の担当者に必ず確認をしていくことがすすめられます。復職については、原則として「休職前の職務」に「定時勤務」で「休職前と同等の勤務」ができることと定められていることが多いです。「休職前と同等の勤務」といっても、文面どおりに休職前の多忙な時代のパフォーマンスほどということではなく、復職後は職場として許容できる範囲の勤務からはじめて負荷を増やしていくことが多いです。職場によっては従業員が希望した場合に半日からの職場復帰や部署異動がかなう場合もありますが、職場の規定として定められておらず希望してもかなわないことは多くみられます。

 

傷病手当てについて

 健康保険の被保険者が病気療養のために仕事を休むことになり給与の支払いがない場合に、被保険者とその家族の生活を保証するために金銭が支給される制度です。申請や具体的な金額、期間などは職場の担当者にご相談されるようお願いします。

 

 以下は実際に傷病手当てを申請する段階になり書類の現物をみないと理解が難しい内容ですので、それまでは気にしないでください。

 傷病手当金の申請は、給与の支払い有無について事業主の証明が必要になるために給与の締切日ごとの申請することが一般的です(前回受診日翌日~受診日の期間の申請でいいという職場もありますが)。申請書類に「何月何日から何月何日まで」と医師が記載する欄がありますが、職場によって給与の締切日は異なります。医師への記載依頼をする前に職場に「いつからいつまでの申請と記載すればいいか」を確認するようお願いします。なお、例えば10月30日に受診をして、「10月31日まで」と記載をするなど、受診日より未来の日付けについては記載できません。

 

復職支援プログラムについて

 休職をした場合に復職後と休職のギャップをうめ再休職となることを防ぐため、職場復帰にむけたリハビリテーションを通所でおこなうプログラムです。リワークプログラム、職場復帰支援プログラムなどと名付けられていることもあります。職場の判断や規定によって、復職前に参加が求められることもあります。当院では復職支援プログラムはおこなっていないため、必要な場合は当院院長の以前の勤務先であるけやきの森病院やハートクリニックを通所先として紹介させていただきます。もちろん、ご希望の通所先がある場合はそちらへの紹介も可能ですのでご相談ください。

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